総合型選抜 / 学校推薦型選抜入試情報

「総合型選抜」は慶應義塾大学が1990年、大学が求める人物像に適した学生と採るために初導入。

私立大では「学校推薦型選抜（指定校）」と「学校推薦型選抜（公募制）」とがあり、多くの大学が併用。

2021年から各入試の名称が以下のように変更されています。

大学によっては旧式の名称が使われている場合もありますので参考にしてください。

「一般入試」→「一般選抜」

「推薦入試」→「学校推薦型選抜」

「ＡＯ入試」→「総合型選抜」

学校推薦型選抜→　指定校　公募制　

学校推薦型選抜は募集方法によって、指定校制と公募制に分かれる。

指定校は、大学から指定された特定の高校だけが、その大学に応募できる。

募集人員は１校あたり１～２名。

公募制は、どこの高校からでもその大学に応募できる。

国公立大は原則として公募制（公立大では対象の地域を限定することが多い）で、指定校はほとんどない。

私立大は指定校と公募制を併用する大学が多い。

学業成績の他、スポーツ・文化活動など様々

公募制推薦は、さらに一般と特別に分かれる。

一般は、出願資格が学業成績中心。

特別は、スポーツ・文化活動やボランティア活動などが主な選考基準となる。

スポーツ　全国・県大会レベルでの上位入賞が条件。競技種目を指定する大学が多い。

文化活動推薦　都道府県レベル以上のコンクールやコンテストでの上位入賞が条件。

取得資格　高校在学中における、英語（英検・ＴＥＡＰなど）や、簿記、情報処理などの資格・検定取得者が対象。

特に英語有資格者対象の推薦はここ数年増え、中でも東京海洋大‐海洋科学は、英語検定(英検準２級など)が推薦･ＡＯで必須の出願資格となる。

課外活動　クラブ活動や生徒会活動などで、リーダーシップを発揮したり、優れた成績を残したりした者が対象。

社会活動　ボランティア活動や地域活動で実績をあげた者が対象。活動実績の証明が必要。

特定強化　特定教科に優れた能力がある人を対象とする推薦入試で、全体の評定平均値が一定に満たなくても指定教科が良ければ出願できる。

一芸一能　分野を問わず、あらゆる分野で特技・資格・能力・個性を持つ者が対象。

自己推薦　高校長の推薦を必要とせず、受験生自身が特技・資格・能力などを「自己推薦書」に書いてアピールし、評価してもらう受験方法

(a) 学校推薦型選抜についての推薦は、入学志願者の属する出身学校長(高等学校長等) がこれを行い、一人の入学志願者について一つの年度における推薦は、大学入学共通 テストを課すもの及びこれを課さないものを含めて、一つの大学・学部に限るものとする。 

(b) ただし、一つの大学・学部の同一の学校推薦型選抜募集単位(学科・課程・専攻等)に ついて、大学入学共通テストを課さない学校推薦型選抜の合格者発表後に、更に、大 学入学共通テストを課す学校推薦型選抜を実施する場合について、前者の不合格者を 後者の被推薦者とする場合は、その推薦を認める。 

(c) 学校推薦型選抜についての出願期日は２０２１年１１月１日以降、合格発表時期は １２月１日以降とし、これを実施する大学・学部の定めるところによる。

(d) 学校推薦型選抜の募集人員については、学部・学科等募集単位ごとの入学定員に占 める割合が、当該学部・学科等の総合型選抜の募集人員とあわせて５割を超えない範 囲として、これを実施する大学・学部の定めるところによる。 

(e) 学校推薦型選抜についての合格者発表の形式(例えば、推薦を行った出身学校長あて通知など)は、当該大学・学部の定めるところによる。 

(f) 学校推薦型選抜についての合格者の発表は、大学入学共通テストを課さない場合は、 １月２１日まで、大学入学共通テストを課す場合は、２月９日までとし、いずれの場 合の合格者についても、２月１６日までに入学手続を行わせる。 

(g) 学校推薦型選抜の合格者については、２月１６日までに入学手続を行わせるので、 他に出願済の大学・学部を受験しても、その大学・学部の合格者とはなりえないこと とし、その旨を募集要項に明記する。 

(h) 学校推薦型選抜の合格者は、学校推薦型選抜の趣旨からみて当該大学に入学手続を 行い入学するのが当然であるが、特別の事情があり、当該出願者の推薦を行った出身 学校長から、２月１６日までに「推薦入学辞退願」を当該大学・学部へ提出し、その許可を得た場合に限り、その入学辞退を認める。 

(i) 出身学校長(高等学校長等)より推薦を受けた者は、学校推薦型選抜について不合格 となった場合に備えて、前記Ⅰの３(a)に示した合計二つまでの大学･学部に出願する ことができる。 

(j) 前記(h)の「推薦入学の辞退を許可された者」について、前記（i）によって出願済 の他の大学・学部があるとき、その一般選抜を受験することができる。

(k) 学校推薦型選抜の合格者が、２月１６日までに入学手続を完了しないときは、当該 大学・学部の学校推薦型選抜合格者としての権利を消失する。 

更に、前記(j)に該当する場合を除き、出願済の大学・学部を受験しても、その大学・ 学部の合格者とはならない。 

(l) 学校推薦型選抜を実施した大学・学部は、「学校推薦型選抜合格者」及び「学校推薦 型選抜合格者のうち入学手続を完了した者」並びに前記 (h)、(j)に示した「推薦入学 の辞退を許可された者」の、それぞれの該当者を大学入試センターへ通知する。 

(m) 前記(l)についての、当該大学から大学入試センターへの通知は、２月１７日までに 行い、大学入試センターはこれを整理して、２月２１日以降に、大学・学部からの請求に基づき、その資料を提供する。 

指定校

・特に私立大学の入試で多く採用されている、大学が指定した高校だけが出願できる入試。

・大学から募集要項も高校を通じて配布される。

・自分の高校が指定校になっている必要がある。

・大学から受験者の学力向上のために入学前の春休みに課題を出す場合がある。

公募制

・一定の条件を満たしていれば、誰でも出願できる入試。

・国公立大学の多くで採用されている。

・高校の評定平均値が5段階評価で4.3以上という基準が課せられていることが多い。

・一般入試より難易度が高い。

・内定をもらっても、センター試験を受験する必要がある場合もある。

・原則として現役生が対象ではあるが、浪人生も受験が可能な学校もある。

・毎年11月から12月の中頃ぐらいの時期に行われている。

医学部地域特別枠推薦入試

・出願資格を地元出身者に限定した推薦入試。

・出身地や卒業後の一定期間を指定病院や大学所在地域で勤務することが義務づけられるなどの条件がある。

・受験条件は各国公私立立大学によって異なるが、受験者をその大学が立地する県の高校の出身者に限定したり、卒業後の勤務地をその県に限定していることが多い。

・一般に医学部地域枠推薦で医学部医学科に入った方が、一般選抜で入る場合よりも入試難易度は低い。

・一般選抜での合格が困難な受験生が地域枠推薦で医学部医学科に入学するケースも少なくない。

・私立大の指定校は専願。

・国公立大の公募制は併願不可。

・上記外の公募制一般・特別推薦・総合型選抜は一部の大学で併願が可能な場合がある。

学校推薦型選抜・総合型選抜が不合格だった場合に、同じ大学・学部の一般選抜を受験することは可能。

・面接や入学志願書など、大学独自の入試形態で合否を決める推薦入試。

・高校からの推薦がなくても受験できる。

・私立大学で採用されている場合が多い。

・学力以外の要素で判断される割合が高い。

・1990年慶應義塾大学の湘南藤沢キャンパス（SFCの2学部）が、はじめて導入した。

・学科試験の結果で合否が決まる一般入試とは異なり、内申書、活動報告書、学習計画書、・志望理由書、面接、小論文などにより出願者の個性や適性に対して様々な評価を行い合格者を選抜。

総合型選抜入試の出願条件は、推薦入試と同じく学業成績、卒業年度（現浪）、併願の可否など。

学業成績基準は、北海道大‐ 医（医）・歯、東北大‐ 文・法・理・工、大分大‐ 医（医）などで「学習成績概評Ａ段階以上」「書類審査」、順天堂大‐ 医（Ａ方式）で「全体の評定平均値4.7以上」等の基準を設けている。

(a) 総合型選抜についての出願期日は２０２１年９月１日以降、合格発表時期は１１月 １日以降とし、これを実施する大学・学部の定めるところによる。 

(b) 総合型選抜の募集人員については、学部・学科等募集単位ごとの入学定員に占める 割合が、当該学部・学科等の学校推薦型選抜の募集人員とあわせて５割を超えない範囲として、これを実施する大学・学部等の定めるところによる。 

(c) 国立大学の総合型選抜に合格し入学手続きを完了した者は、前期・後期日程試験の 合格者となりえないこととし、その旨を募集要項に明記する。 

(d) 総合型選抜についての合格者の発表は、２月９日までとし、合格者については２月 １６日までに入学手続を行わせる。 

(e) 総合型選抜の合格者は、総合型選抜の趣旨からみて当該大学に入学手続を行い入学 するのが当然であることから、２月１６日までに「入学辞退届」を当該大学・学部等 へ提出しない場合には、前期・後期日程試験の合格者となりえない。 

(f) 総合型選抜を実施した大学・学部等は、「総合型選抜合格者」及び「総合型選抜合格 者のうち入学手続を完了した者」並びに前記(e)に示した「入学辞退者」の、それぞれ の該当者を大学入試センターへ通知する。 

(g) 前記(f)についての、当該大学から大学入試センターへの通知は、２月１７日までに 行い、大学入試センターはこれを整理して、２月２１日以降に、大学・学部からの請 求に基づき、その資料を提供する。 

(h) 総合型選抜による志願者は、不合格となった場合に備えて、前記Ⅰの３(a)に示した 合計二つまでの大学･学部に出願することができる。 

中央大‐法で「チャレンジ入試」を新規実施（自己推薦をリニューアル）。

日本大‐生物資源科学、福岡大‐経済・工などで総合型を新規実施する。

例:　東京大学医学部医学科推薦条件